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出版社からのコメント

著者からのコメント

ダイレクトレスポンスマーケティングに取り組んでこられたあなたなら、広告がどれくらいの反応率を得られるかがマーケティングの成否を判断する重要な指標であることは常識以前の問題かもしれません。
広告に対するコスト意識が高く、少しでも無駄な広告を排除するために広告のＣＰＯ（コストパーオーダー＝一件あたりの顧客を獲得するためのコスト）を計算することが、習い性になっていることと思います。

このダイレクトレスポンスマーケティングの世界からやってきたあなたには、本書の『広告とは家賃のようなものである』という言葉の意味を噛み締めていただければとおもいます。

ＣＰＯだけでは図りきれない継続的な広告露出によるブランド認知の効果は一定のタイムラグの後に発生するケースも多いです。
広告がせっかく浸透している段階で、効果がないからとばっさりと切ってしまっては上手くいかないケースもありますし、広告は適切でもほかのマーケティングの武器が正しく組み合わせて使われていないために採算ラインに乗ってきていない可能性もあるわけです。
ですから、広告を持続させる必要性、そして広告と他のマーケティングの武器との最適な組み合わせを考えることについて学んでいただきたいとおもいます。
世の中は購買に直結するダイレクトレスポンス広告だけでマーケティングが行われている訳ではありませんので。

そして、広告業界から来たあなたには、広告のクリエイティブ面だけではなく、最終的には広告はその効果によって図られなければならないという広告の目的を強調しておきたいとおもいます。
インターネットが出現してこのかた、広告は厳密なトラッキングが行われ、どの広告からどれだけ売上があったかを容易に計算できるようになりました。
その結果、広告主もこれまでのように露出効果やインプレッションなどという曖昧なものから具体的な反応率を求める方向に変わってきました。
また、ネットの世界においては、完全に成果報酬型の広告であるアフィリエイト広告も出現しました。
インプレッション保証からクリック保証へ、クリック保証から実際の注文などの成果報酬型へと次第に具体的な広告の効果を重視する方向へと動いてきているわけです。
もちろん、企業のブランド広告は今後も無くなることはないと思いますが、今後の広告はマーケティング効果が重視されてくることは間違い無い流れです。
ただ、ブランド広告とダイレクトレスポンス広告が全く相い入れないものだと考えることは適切ではありません。
全く無名な会社よりも、ブランドの認知が浸透していて、ブランド価値が高められた企業のダイレクトレスポンス広告のほうが反応率がいいのは当然ですので。
たとえば、ダイレクトレスポンス広告で事業拡大してきた健康食品の通信販売会社などは、最近積極的にテレビＣＭを流していますが、最後にフリーダイヤルのテロップが流れる場合であっても、このテレビＣＭは必ずしもコールセンターへの注文だけを目的とするとは言い難いとおもいます。
なぜなら、ダイレクトレスポンスマーケティングにおいては、広告を出せば出すほど反